怪しい伝説！

幼稚園でも、新しく入ってきた女の子はすぐに歓迎されて、女の子どうしすぐに名前を覚えるが、新入りの男の子に対して、男の子たちは最初関心を示さず、使えそうなやつだとわかったところで序列関係に組みこみます。

一日いっしょにいたくせに、男の子たちは新入りの子の名前も知らなかったりするが、遊び相手として有能かどうかはちゃんと判断しています。

女の子は知らない子でも歓迎し、受けいれて、ハンディキャップや障害を持つ者にもやさしく接するが、男の子は仲間はずれにしたり、いじめたり。

いくら男の子、女の子を分けへだてなく育てようと親が努力しても、脳のちがいによって好みや行動ははっきり分かれてくるんですね。

面白いですよね～。

片方に物体が、もういっぽうに人間の顔が見えるようにした双眼鏡型の装置を就学前の児童にのぞかせて、どちらをよく覚えているかという実験を行なったところ、女の子は顔とその表情を、男の子は物体とその形を思いだすことが多かったそうです。

女の子は関係と協力を、男の子はカと地位を欲しがります。

積み木で建物を作らせたら、女の子は低く左右に長い建物を作って、そのなかにどんな人間がいるか想像をふくらませる。

男の子は、隣の男の子より大きく、高い構造物を作りたがります。

走りまわり、跳びあがり、取っ組みあいをしたり、飛行機や戦車になったつもりで遊ぶのは男の子だ。

女の子はどの男の子が好きだとか、どの男の子がバカみたいだといったことをおしゃべりをします。

男の子はモノが好き、女の子はヒトが好きなんです。

女の子の脳は人間や人の顔に、男の子の脳は物体やその形に反応しやすい。

生後数時間から数カ月までの赤ん坊を調べると、例外なくひとつの事実が明らかになります。

男の子はものに、女の子は人に興味を示すのです。

男性と女性が配線の異なる脳で世界を見ていることは、科学的な数値にもはっきり現れています。

女の赤ん坊が、人間の顔に注意を向け、相手と目を合わせる時間は男の子の２～３倍も長いし、男の赤ん坊は不規則な形・パターンをした動くおもちゃを見る時間が長かったそうです。

生後１２週ぐらいになると、女の子は家族とそれ以外の人間を写真で見わけられるようになります。

男の子にはまだ無理ですが、そのかわりなくなったおもちゃを見つけるのが得意です。

社会による条件づけがまだ行なわれていない、いわば白紙の状態で、すでにこれだけのちがいが現れているそうです。

不動産の価格は、本来、需要と供給との関係において決定されていくことはまぎれもない事実ではあるが、その需要を創り出していく推進力が金融であることは、過去の不動産市場の歴史を見てもよく理解できるのです。

金利が高くなると、少し遅れて新築分譲マンションの売れ残り、つまり在庫が増えてきます。

逆に、金利が引き下げられると在庫が少なくなってしまう事実が浮かび上がってきます。

１９９０年までさかのぼってみると、この年から金利水準が上昇し、不動産融資の総量規制が行われて不動産の取引はパッタリと止まってしまいました。

この二つの事例を見ても不動産と金融とは不即不離の関係にあることがわかります。

コインの裏と表の関係です。

不動産の売買には多額の資金の移動が伴うわけで金融情勢とは密接なつながりがあることは当然です。

このように、不動産に対する決定的な影響力を持っている金融に対して絶えずその動向を注視しておくことは重要です。

１９９３年の秋から新築分譲マンションや新築の戸建てがブームと呼ばれるほど好調な売れ行きを示しています。

バブル崩壊後、不動産業界は厳しい市況に直面していたが、様子が変化してきました。

この原因を探すと不動産価格の下落もあるが、史上最低の金利政策のおかげであることがわかります。

すなわち、「低金利融資付き住宅」が売れているにすぎないのです。

その証拠として、中古のマンションや中古の戸建ては低金利というインセンティブを十分には受けられず在庫は増えているのです。

とある人は、「平成元年１１月から、日本の不動産市況動向から見て、関西圏の中古マンションから価格が暴落し、その下げ幅は４０パーセントから５０パーセントぐらいになるだろう」と各種の講演会などで話し続けたことがありました。

その背景には、不動産といえども経済社会における一つの商品に過ぎないのだから、経済的合理性を超えた価格は長続きしないという確信があったからです。

確かに、不動産は、他の商品よりも税制や法律の規制、さらには金融情勢に振り回される対象にはなっているが、結局は市場の原理に従うことになります。河成鎮之氏によると、すなわち、不動産も不動産市場における需給状況によってその価値が上昇したり、下降したりするということであり、現在は下降トレンドにあっても、需給状況が好転すれば再び上昇することもあるということです。

不動産は下落し続けることも上昇し続けることもなく、市場原理によって絶えず上下の動きがあるものです。

不動産という商品も、他の商品と同様に市場の需給関係に価格が左右されることは自明の理であることが、長い間価格上昇が続いていたために、忘れられていたのです。

不動産は、バブルがはじけるまでは、どうしても特殊なものとして見られがちでした。

日本では「土地神話」という言葉があったように、一般には、親しみのない、理解しがたいもの、どうしようもないものと位置づけられてきた。

それは、経済社会の多くの商品のなかで土地だけはいつもその価値が必ず上昇していった実績があり、「土地の神話化」につながったのです。

現在の税制では、所有している不動産の価格がかりに値上がりしても、その値上がりを享受できる割合は低い。

例えば、個人が長期保有した不動産の譲渡益には、国税と地方税を合わせると３９％も納めなければならず手元に余り残らない。

将来の売却益が期待できない以上、需要は高まらず、価格も上昇はしません。

たとえ譲渡税率が引き下げられたとしても、売却が増加し価格は下げることになります。

いずれにせよ、土地の資産としての有利性を減少させる政策下では実質的なキャピタルゲインの実現は困難であり、投資意欲は高まらず、需要は弱い状態が続くことになります。

不動産の魅力は値上がりが期待できて売却による多額のキャピタルゲインが得られるところにあったことは言うまでもありません

不動産はインフレにも強く資産形成をするうえで高い価値評価を受けていました。

いままで、都市圏では不動産価格は着実に上昇してきたし、その実績に基づいて「土地神話」がつくられ、土地を経済システム、金融システムに組み込むことで個人も企業も繁栄を享受してきました。

しかし、不動産価格水準の高さは国際的な水準からして確かに異常なものであることは認めるとしても、ほんの十年前までは、それなりの経済的合理性の範囲内での価格水準であったといえます。

さて、これからは、キャピタルゲインが得られるほど不動産価格は上昇していくのでしょうか。